療育って何をするところ？？～利用方法から事業所選びまで～

『発達障害児に早期療育を』

最近よく聞かれるフレーズかと思います。

発達障害の社会的な認知が高まるに伴い、「療育」という言葉も一般的に使われるようになりました。

では、療育とは具体的に何ができるのでしょうか？？

今回は、療育（発達支援）についてまとめていきたいと思います。

療育とは

「療育」とは、1948年に高木憲次氏が発表した造語で、「医療」と「教育」を合わせたものとされています。

当時は、身体障害児（肢体不自由児）が対象とされていましたが、身体以外の障害や困難にも対象が広がりました。

現在では、発達支援という言葉も多く使われています。

療育の提供形態

 幼児期（０～６歳）

・児童発達支援

・児童発達支援センター

・居宅型児童発達支援

障害のある未就学児に対し、児童発達支援センター等において、日常生活における基本的な動作の指導、知識技能の付与、集団活動への適応訓練その他便宜を提供するもの。

・保育所等訪問支援

障害のあるこどもの保育所や学校に訪問し、集団生活への適応を支援するもの。

 個別支援計画に基づいた支援を行う

スタッフ：児童発達支援管理責任者、保育士、児童指導員、看護師、PT・OT・STなど

 学童期・思春期（６～１８歳）

・放課後等デイサービス

児童福祉法第6条の２の２第４項の規定に基づき、学校（幼稚園及び大学を除く。以下に同じ。）に就学している障害児に、授業の終了又は休業日に、生活能力の向上のために必要な訓練、社会との交流の促進その他の便宜を供与するもの。

・保育所等訪問支援

 個別支援計画に基づいて行う

スタッフ：児童発達支援管理責任者、保育士、児童指導員、看護師、PT・OT・STなど

以上が代表的な療育事業所となりますが、その他入所型の事業所などもあります。

療育を受けるには

療育を受けるためには、障害児通所受給者証が必要になります。

以下、受給者証発行までの流れとなります。

①市役所などに相談する

障害福祉課や子育て支援課にまずは電話します（広島市の場合、お住まいの地域区福祉課、又は広島市役所の福祉課にて申請書等の記入を行います）。

②面談・聞き取り

こどもの発達状況や日常生活について話します。医師の診断書または、療育手帳が必要です。

③利用計画の作成

支援を受けるための「サービス等利用計画」を作成します。相談支援事業所の斡旋を行っていただき、面談を行うことで作成していただけます。または、保護者の方自身で作成する「セルフプラン」と呼ばれるものもあります。

④受給者証の交付

申請後、１か月程度で「受給者証」が届きます。

受給者証の発行後、療育事業所との利用契約を行います。

事業所選びのポイント

①コンセプトや支援内容

事業所によって、コンセプトや支援の内容、考え方が異なります。運動療育や言語聴覚療法などの支援内容や個別療育・集団療育などの種類があります。ホームページやパンフレット、見学を通して確認できます。

②スタッフの専門性と雰囲気

専門性とは、単に「知識や経験」だけではなく、「こどもに合わせた関わりができているか」「こどもの行動を分析しているか」「チームで連携して動いているか」「保護者の思いに寄り添っているか」そして『今』だけではなく、「過去・現在・未来を見据えた支援ができているか」などが重要です。

③保護者との関わり方

療育の効果を最大限に発揮するためには、こども自身はもちろんのこと、おこさんと一番関わっている『保護者の方の支援』が重要となります。事業所として「保護者支援はどのように行われているのか」を確認してみましょう。

④通いやすさ

「サービス提供時間はどの程度なのか」「送迎の有無」「日常のスケジュールに合わせて無理なく通うことができるか」などを考えてみましょう。

⑤こどもに合っているか

最後に、事業所が「こどもに合っているか」をみることが一番重要です。いくら専門性をうたっている事業所であっても、こどもが嫌がりながら通っている場合は効果は乏しいでしょう。反対に、お子さんが「伸び伸びと楽しく通えていること」で療育の効果は最大限に引き出されると思います。

おわりに

療育についての具体的な内容や事業所選びのポイントについて記載しました。

ジムパークのコンセプトとして「通いやすい柔軟な体制であること」「こどもが楽しみながら学ぶことができること」「保護者の方が自信を持って子育てできるよう支援すること」を大切にしています。

ご参考になれば幸いです。